理念や指導方針
本校の概要
（全日制普通科・男女共学・キリスト教主義学校）
北星学園創立者 サラ・Ｃ・スミス
1887年アメリカ人宣教師サラ・Ｃ・スミス女史により、札幌に北星学園が誕生しました。
北星学園は、大学（短期大学部含む）、大学附属高等学校、女子中学高等学校、そして余市高等学校を有する、総合学園です。
北星学園余市高等学校は、学校として1965年に開校されました。以来キリスト教精神に基づいて教育が営まれており、その取り組みは各方面から注目をいただいております。
本校の沿革
「本校は、1987年、廃校の危機に直面し、内外の多くの人々に支えられながら、九死に一生を得て生き返ったキリスト教主義の小さな学校である。1965年にベビーブームの余波を受けて、人口2万5千人の小さな町、余市町の誘致によって創立した。一つの町に公立と私立の高校がそれぞれ1校ずつ存在することは、結局、公立高校を失敗した生徒たちが集まる高校として運命づけられ、生徒たちは、いろいろな意味で「劣等感」の塊とならざるを得ない状態におかれていた。しかし、本校の教師集団は、そういう心に傷を持つ生徒の一人一人に寄り添いながら、彼らの「自立」を目指して支援してきた。にもかかわらず、近年の「少子化現象」は、「底辺校」といわれる高校から消滅させていく。1987年、あらゆる努力にもかかわらず、学園理事会は「廃校」を決断しなければならないところに追いこまれた。
未曾有の生徒減の嵐の中で、「進学」や「スポーツ」や「管理」を看板に生き残ろうとする高校が多い中、そこからはじき出されてきた子供たちに寄り添いながら、その子供たちを立ち直らせ、自立させるための高校が全国で一つくらい生き残ってもよいのではないか、全国の“良心的な”マスコミ関係者や教育関係者に支えられて、日本で初めて「高校中退者も受け入れよう！」と決意したのが本校の教師集団であった。
1988年、本校は、奇跡的に廃校の危機から脱出し、現在では、全国からやってくる高校中退者、または、小中学校時代「不登校・登校拒否」をしていても“他のみんなと同じように高校に行きたい”という生徒を、その意欲を認めて受け入れている。」
「学校の挑戦」（1997年発行：教育史料出版会）より
本校の主な歴史
- 1965年4月
- 余市町の誘致により、主に、余市・小樽近郊の生徒の受け皿として、北星学園の7つ目の兄弟校として開校
- 1965年4月
- 校長（初代）山崎金治郎氏就任
- 1965年12月
- 新校舎完成
- 1967年11月
- 体育館完成
- 1967年4月
- 校長（2代）吉川泰夫氏就任
- 1976年4月
- 公選校長（第3代）馬場達氏就任
- 1978年1月
- 北大との共同研究始まる
- 1978年12月
- 「暴力追放宣言」を決議
- 1980年3月
- 研究紀要（創刊号）発行
- 1984年10月
- 「授業でつっぱる」を出版
- 1987年9月
- 「北の大地に灯かかげて」を出版
- 1988年4月
- 全国から中退者受け入れの転・編入制度を実施
- 1991年4月
- 服装自由化実施
- 1992年3月
- 公選校長（第4代）深谷哲也氏就任
- 1992年3月
- 完全週5日制実施
- 1992年7月
- 新校舎落成
- 1993年3月
- 「親たちの卒業文集」（創刊）
- 1995年2月
- 「やりなおさないか君らしさのままで」出版
- 1997年4月
- 「学校の挑戦」出版
- 2000年7月
- 「いま君が輝く瞬間」（写真集）を出版
- 2002年4月
- 公選校長（第5代）佐々木成行氏就任
- 2005年4月
- 公選校長（第6代）簑輪菊雄氏就任
- 2006年4月
- 公選校長事務取扱 山弘子氏就任
- 2007年4月
- 校長（第7）大友浩学園長兼任 校長事務取扱 山弘子氏
- 2007年10月
- 「しょげてんな」刊行
- 2008年4月
- 公選校長（第8代）幅口和夫氏就任
- 2011年4月
- 公選校長（第9代）安河内敏氏就任
- 2014年11月
- 創立50周年式典挙行
「居場所〜変わるの法則」（記念誌）刊行
「HOKUSEI YOICHI 50TH ANNIVERSARY」（記念CD）制作 - 2015年12月
- 学校の存廃問題が表面化
- 2017年4月
- 公選校長（第10代）平野純生氏就任
- 2018年10月
- 星しんぶん（年3回）発行始まる
- 2019年4月
- 学校存続3条件を達成
- 2022年4月
- 公選校長（第11代）今堀浩氏就任
本校の教育と通信教育との
違いについて
一般的な通信制教育と本校における教育との違いを、PDFにまとめております。下記リンクよりご覧ください。
学校評価
2015年度 自己評価・学校関係者評価
2016年度 自己評価（教職員）
2017年度 自己評価（教職員）
2018年度 自己評価（教職員）
2019年度 自己評価（教職員） 第三者評価
2020年度 自己評価（教職員）
2021年度 自己評価（教職員）
2022年度 自己評価（教職員）
2023年度 自己評価（教職員） 学校関係者評価/資料（57期 58期 59期）